外注費である委託費の割合が売上原価において高い割合を占めます。
IT企業の経費において、最も大きな割合を占めるのは人にかかわる費用ですが、「誰に支払うか」の考え方は受託開発と自社開発ではかなり異なります。一般に、システム案件の受注状況によって繁忙期と閑散期が発生するシステムインテグレータの場合には、開発スタッフの多くを外部から調達して、受託システム開発のプロジェクトを回しています。そのため、協力会社への外注費である委託費の割合が売上原価において高い割合を占めるのです。
社員の人件費である労務費の割合が高くなります。
一方、自社開発型のソフトウェアベンダーやサービスベンダーは、基本的に自社のエンジニアが製品やサービスを開発しています。そのため売上原価において、社員の人件費である労務費の割合が高くなります。なお、受託システム開発における外注と社内の人数比率は、プロジェクトの規模や種類などによって変わりますが、一般に外注が7~8割程度と言われています。
