メーカー系もソリューションの売上がほとんどです。
メーカー系、ユーザー系、独立系、コンサル系、外資系では売上構成比率の傾向がかなり変わってきます。メーカー系の場合、多くはソリューションの売上が大半を占めますが、ハードウェアの売上構成も一定比率を占めています。ただし、PC事業からは3社とも撤退(NEC、富士通の事業はレノボに売却)、スーパーコンピュータも富士通以外は撤退し、ほとんどがネットワーク機器やインフラ機器などの売上です。
ユーザー系では、親会社相手の売上が高くなります。
ユーザー系では、多くの場合、親会社向けの受託システム開発と運用管理の事業が売上のかなりの割合を占めています。また、親会社が属する業界向けのソリューションを得意とする企業が多くなっています。
独立系では、IT派遣や製品販売が多くなっています。
独立系は、ITエンジニアの派遣やコンピュータ機器の販売から事業を開始していることが多いため、運用管理やハードウェアまたはソフトウェアの販売などの売上が高くなります。
総研系、外資系のITベンダーも少なくありません。
総研系では、金融機関向けのソリューションの売上比率が高く、コンサルティング事業の売上は数%程度です。またグローバルでシェアの高い製品・サービスを抱えている外資系では、ソフトウェアのライセンス売上の割合が高く、そのほか製品・サービスのサポートやコンサルティングでも売上を上げています。
