日本のIT業界において、売上高1兆円以上の大手は富士通、日本電気(NEC)、日立製作所の業界御三家です。ソフトウェアからハードウェアまで幅広く手がける、この3社とIBMはメーカー系と呼ばれています。売上規模5千億から1兆円の準大手には、IBMのほか、NTTデータなどのシステムインテグレータのほか、OA機器の商社から受託システム開発へと事業を拡大した大塚商会があります。売上規模1千億から5千億円の中堅には、日立システムズや富士通エフサスのようなメーカー系の子会社、野村総合研究所やみずほ情報総研のようなユーザー企業の子会社などがあります。そして、売上規模1千億円以下の企業の多くは、中小企業向けのシステム開発や大手・中堅が受注した案件の下請けを手がけています。
なお、世界のITメジャーと比較すると、日本のIT企業は売上規模で大きく差をつけられています。この差の大きな要因は、海外展開と業態の違いです。すなわち、ITメジャーはグローバルで同じ製品・サービスを売ることで、大きな売上と利益を確保しているのです。
