コロナ禍を契機に企業が直ちに取り組むべきアクションが提示されています。
DXレポート2では、コロナ禍を契機に企業が直ちに取り組むべきアクションを提示しています。
すなわち、「（1）オンラインで業務を実施できるITインフラの導入」「（2）業務に必要な情報の電子化と業務を支援する製品・サービスの導入」「（3）従業員の安全・健康管理に向けた製品・サービスの導入」「（4）顧客接点のデジタル化」です。
それぞれ、（1）ではテレワークシステムやオンライン会議システムなど、（2）ではOCRやクラウドストレージ、SaasやRPAなど、（3）活動量計やパルス調査ツールなど、（4）ではECサイトやチャットボットなどの導入を推奨しています。
プロセスの改善やトップのリーダーシップも必要です。
ただし、ツールがDXを実現するわけではありません。
オンラインで業務を実施できるようにするには、たとえばOCRを利用して紙書類を電子化し、入力、照会、抽出の業務をRPAなどで置き換えた後、プロセスの見える化して、データやボトルネックを分析した上で、プロセスを改善する必要があります。
また、こうしたツールの迅速かつ全社的な導入には経営トップのリーダーシップが重要です。
これらの施策が、データの活用につながるのです。
