DX実践手引書では、自社の事業や技術を分類するように勧めています。
IPAが公開しているDX実践手引書には、外部サービスの利用方法の考え方が解説されています。
このドキュメントでは、自社の事業や技術を「事業的競争性=他社と比べて事業や扱う情報が競争における差別化要因になっているか」と「技術的競争性=他社と比べて特徴的なIT技術を使っているか」の2軸で分類するように勧めています。
すなわち、当該事業が事業的競争領域であり技術的競争領域である場合には内製開発を、当該事業が事業的競争領域であり技術的非競争領域である場合には技術コンポーネント導入を推奨しています。
そして、当該事業が事業的非競争領域であり技術的競争領域である場合には共通プラットフォームの提供を、当該事業が事業的非競争領域であり技術的非競争領域である場合には共通プラットフォームの導入を目指すのです。
事業や技術が競争領域にあるかは、時間とともに変化します。
ただし、事業や技術が競争領域にあるかどうかは、固定されているわけではなく、時間とともに変化します。
そのため、事業や技術が競争領域から非競争領域へと変化したり、非競争領域から競争領域へと変化したりした場合には、内製開発していたITシステムに外部技術を導入したり、逆に外販化したりすると良いでしょう。
こうした環境変化についてはサービス運用時に定期的に検討して、状況に応じてリソースを再配分するのです。
